調査・営業
回答の除外理由を残し、集計に使える件数を見直す
回収数が目標を超えていても、必須項目に未回答が多ければ比較に使える件数は減ります。注意確認の設問、同じ選択肢が連続した回答、必須回答の欠損を設定に沿って点検し、理由とともに印を付けます。回収の途中で属性別の状況を見れば、追加の協力依頼が必要かを検討できます。

回答数が集まっても、比較に使えるとは限らない
回答が百件あっても、必須項目に答えた人が何人いるかで集計の読み方は変わります。アンケートを追加で頼むべきか判断するには、回収数と実際に比較へ使える件数の両方が必要です。
除外理由の件数と除外人数は一致しない
一人の回答に未記入と同じ選択肢の連続が両方あれば、理由は二件でも人は一人です。報告者は理由ごとの内訳と、集計に残した人数の分母を分けて読みます。
追加回収を判断する際には全体の件数だけでなく、比較対象の属性に十分な回答が残ったかを見ます。
業務の流れ
- 回答条件を点検
- 理由を記録
- 有効件数を確認
設問ごとの必須条件や注意確認の判定を適用し、理由と対象を対応させます。回収途中なら、全体の有効件数に加えて比較したい属性に何人残っているかを読み、追加回収の要否を判断します。
担当者に渡るもの
有効回答の件数と除外理由を読み返し、追加回収の判断に使える集計です。
処理と判断の条件
注意確認の設問、同じ選択肢が連続した回答、必須回答の欠損を設定に沿って点検し、理由とともに印を付けます。
確認するポイント
除外理由を一つ増やしたときは、除外件数だけでなく有効回答の属性構成も確認します。判断に使いたい層だけが大きく減れば、追加回収の優先先が変わります。
後任に引き継ぐ判断
調査開始前に採用条件を明記し、回収数と採用数を並べて報告します。
集計担当者は定めた条件で回答に印を付け、除外理由を残します。調査責任者は属性ごとの残数を読み、特定の層だけ足りないのか、設問や回収方法を見直すべきかを検討できます。
記録で確認できた範囲
条件の境界、設定がない場合の扱い、除外見込みを踏まえた必要数、途中集計を含む31試験が成功しました。同じ回答が続くことだけでは不誠実とは断定できず、除外基準は調査責任者が決めます。
自社で試すとき
同じ回答に複数の除外理由が付く例を使い、理由の件数と除外された人数を区別します。報告書の割合がどの分母で計算されたかを、第三者が再計算できるかが確認点です。
- 用意する資料
- 回答データと除外条件
- 確認する人
- 調査集計の担当者
- 試行後に確かめること
- 有効回答の分母と除外理由が対応するか